借入の際に必要な保険や手数料

HOME > フラット35Sの諸費用

フラット35Sの諸費用・団信・保証料はどうなる?

フラット35Sもフラット35と同じように団体信用生命保険は住宅ローンに含まれず、加入は任意になっているので加入するかどうかは申込人の自由。

しかしローンの返済を担っているフラット35S申込人が、死亡したり高度な障害を負ってローンの返済ができなくなった場合、最悪マイホームを手放すことにもなりかねません。

でも団体信用生命保険に加入しておけば、万一の場合一定の条件を満たせばローンの返済が免除されるので安心ということで、加入する人がほとんどです。

フラット35Sの団信は、主に住宅ローンの返済をカバーする特別な保険なので一般の生命保険よりも保険料は安く、支払いは毎年1回の場合が多くなっています。

最近では保障が手厚くなり、申込人ががんや脳卒中など重大な疾患にかかった場合でも、一定期間就業不能であればローンの支払いが免除されるという疾病保障特約がついたタイプの団信もあります。

機構団信でも3大疾病特約保障が設けられていますが、中にはARUHIのように8大疾病特約保障を提供している金融機関もあります。

また、フラット35Sにおいても通常の住宅ローンに必要な保証料が不要であり、初期の諸費用がかなりカットできます。

他にもフラット35Sを利用する際は、各金融機関によって異なる融資事務手数料や、抵当権設定にかかる手数料、火災保険料が諸費用として必要になります。

自分が受ける融資額にはどの位の諸費用が必要であるかをあらかじめきちんと計算しておくようにしましょう。